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ｳｨｷﾍﾟﾃﾞｨｱ目次へｵｰﾄﾌﾟｼｰ･ｲﾒｰｼﾞﾝｸﾞ（Autopsy imaging､Ai）とは､狭義では死亡時画像診断､広義では死亡時画像病理診断のことである｡
｢Autopsy＝検死｣､｢imaging＝画像診断｣という造語で､画像診断によって死因を検証するというもの｡
略語として｢Ai｣と称されることが多い｡目次
1 概要
2 意義
3 議論
4 国内施設
5 再定義
6 脚注
7 関連項目
8 ﾃﾚﾋﾞ
9 参考文献
10 外部ﾘﾝｸ
ｺﾝﾋﾟｭｰﾀ断層撮影 Computed tomography(CT)や核磁気共鳴画像法 Magnetic resonance imaging(MRI)などによって撮影された死後画像(Postmortem Imaging = PMI)により､死体にどのような器質的病変を生じているのかを診断する(狭義のAi)ことによって､死亡時の病態把握､死因の究明などを行うｼｽﾃﾑである｡
画像検査によって､ある程度の器質的異常所見を確認することで､死因の推定を計る目的施行される｡
特にERなどでは､以前から死因が体表からではわからない症例に対して､正確な死亡診断書･死体検案書を作成するためにAiを活用するようになっている｡
救急搬送される症例には､自宅での服毒自殺や幼児虐待などの外因死の可能性がある症例が含まれる｡
体表の情報からこれらを判断するには限界があるが､Aiを取り入れることにより正確な判断が可能になり､外因死などが疑われる場合には､所轄の警察署へ検視依頼を行っている｡
死亡時に施行される医学的な検索（死亡時医学検索）としては､病理解剖､司法解剖､行政解剖の3種類の解剖がある｡
しかし､東京都23区で監察医によって行われる行政解剖以外は､国策としての不作為､解剖資格を持つ医師の不足等によって､極めて低い解剖率にとどまっている｡異状死はもちろんのこと､病院内での死亡についても､死亡時の真の病態､真の死因が明確になる例は極めて低い｡
画像所見･診断､剖検肉眼所見･診断､更に病理組織学的診断を含む最終病理診断を（広義のAi）を行うことで､死亡時の病態を正確に診断できるようになる｡
これらが制度として構築されれば､今の日本においては極く少数の例にしか適用されていない｢死亡時医学検索｣がｼｽﾃﾑとして確立されることになり､医療の質を高める上で､直接的､間接的に大いに寄与するものとなる｡
2005年時点での日本国内のCT普及率は人口100万人あたり92.6台､MRIは35.3台と国際的な平均値の6 - 7倍と格段に多い数値（OECD調べ）であり､環境そのものは十二分に整備されている｡
2009年現在､多くの病院でAiの取り組みが始まっている｡
しかし､Ai単独の実施はｴﾋﾞﾃﾞﾝｽがなく､現時点では実施困難であるとの考えから､病理解剖前の検査として取り組むこととしている施設もある｡
一見もっともな意見に思えるが､こういった発言をするのは､救急搬送され異状死と判断せざるを得ない現実を知らない施設あるいは監察医務院制度がある地域で､Aiの必要がない施設からの意見と考えられる｡
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